少子高齢化の影響により、日本国内ではシニア向けの商材の需要が増しています。シニア層をターゲットとする商品やサービスを販売するにあたって、企業は広告を出稿する媒体も適宜、選定しなければなりません。

そこで本記事では、シニア層の市場規模と動向をお伝えしたうえで、有効な広告媒体と出稿する際のポイントを解説します。

1．シニア層の市場規模と動向

少子高齢化が進む日本では、65歳以上をターゲットとする“シニア市場”の重要性が高まっています。総務省の調査では、2022年時点で日本の総人口1億2,471万人のうち、65歳以上の人口が3,627万人にのぼり、全体の29.1%を占めることが判明しました。高齢化率は年々増加傾向にあり、2040年には35.2%に達すると考えられています。

65歳以上の人口増加にともなって、シニア市場の規模も拡大することが見込まれます。その広がりは顕著で、2007年には62.9兆円だった市場規模が、2025年には100兆円を超えると予想されるほどです。

市場の拡大が予測されるなか、シニア層をターゲットにしたマーケティングがより重要になることは間違いありません。

総務省統計局『高齢者の人口』
みずほコーポレート銀行産業調査部『高齢者向けマーケット市場規模』

2.シニア向け広告とは

シニア向け広告とは、65歳以上を対象とした広告の総称です。

ひと口にシニア向け広告とはいっても、ご年配の方が好みそうな広告を出稿すればよいというわけではありません。“人生100年時代”という言葉があるように、国内の平均寿命は延びており、65〜100歳を対象とすれば、その差は35歳も開きがあるため、生活様式や消費行動も異なります。

広告を出稿する際は、ターゲットとなるシニア層を想定し、そのターゲットの共感を得られる広告を制作する必要があります。

3.シニア向けの広告媒体

広告媒体は、その種類によって得られる効果やターゲットが異なります。この項では、シニア向け広告に適した4つの広告媒体を紹介します。

①テレビ

シニア層の情報収集源として活用されているのが、テレビです。世間では“若者のテレビ離れ”などと取り沙汰されていますが、シニア層においては、今なおその需要が衰えることはありません。

総務省の調べでは、60代の92.9%がテレビを視聴しているとの結果が出ています。シニア層をターゲットにした広告として、テレビCMは有効な手立てであることは確かです。

総務省『令和3年版情報通信白書』

②ラジオ

ラジオは、シニア層になじみ深いメディアの一つです。作業をしながら聴けることや、視力の低下により、テレビの視聴が困難になった高齢者でも無理なく楽しめるといった理由から、根強い支持を獲得しています。

また、ラジオアプリ“radiko”の普及にともない、そのシェアは拡大傾向にあります。50〜69歳を対象に実施した調査では、radikoの使用率が、2019年から2023年のあいだで2.5倍ほど上昇したことが分かりました。

ラジオCMを繰り返し放送することで、聴取者の記憶に残り、印象付ける効果が期待できます。多くの聴取者に広告が届けば、それだけ高い宣伝効果が見込めます。

文化放送『令和の「ミドルエイジ（男女50～69歳）」ラジオリスナーの実態調査～ラジオ回帰傾向と広告効果～』

③新聞

新聞は、社会情勢や特定の分野の出来事を報じるメディアです。取材や調査に基づいた確かな情報が掲載されることから、社会的に信頼度が高く、新聞で紹介する商品やサービスも同様に、世間に受け入れられやすい傾向があります。

新聞の購読数は徐々に減少していますが、60代の新聞購読率は53.7%にのぼります。

シニア層との親和性が高く、ブランドイメージの向上が図れる新聞広告は、シニア向け広告を出稿する際に、活用したい媒体の一つです。

総務省『令和3年版情報通信白書』

④インターネット

インターネット上に掲載される広告を、総じてWeb広告とよびます。WebサイトやSNSなど、広告が表示される場所や形式はさまざまです。市場規模は、年々拡大しており、2022年にはテレビ・ラジオ・新聞・雑誌の総広告費を上回りました。

「シニア層は、インターネットに疎いのでは？」とも考えられそうですが、80代のインターネット利用率は50%を超えており、十分に有効なメディアといえます。

総務省『令和2年版情報通信白書』

4.シニア向け広告を出稿する際のポイント

シニア向けの広告媒体が理解できたところで、実際に広告を出稿する際に押さえておくべきポイントをお伝えします。シニア層に伝わる広告を出稿するための参考にしてください。

①ペルソナを設定する

シニア向け広告とはいっても、ターゲットとなる顧客によって、年齢をはじめとする詳細な属性はさまざまです。広告の効果を高めるなら、具体的な顧客像“ペルソナ”を設定することが重要です。

ペルソナを設定する際は、性別や年齢にくわえ、職歴や年収などを想定し、実在する人物かのような具体的なイメージに落とし込む必要があります。

また、シニア層といっても年齢に開きがあるので、健康状態や介護の必要性などの情報も加味しなければなりません。

②視認性の良さを意識する

シニア向け広告を出稿する際、視認性の良さには配慮しておきたいところです。年齢を重ねるほど視力が低下する傾向があるため、若年層向けの広告以上に視認性の良さに気を配る必要があります。

見た人がすぐに内容を読み取れるように、文字のサイズを大きくし、見やすいフォントを選びます。また、年齢とともに寒色系の色が判別しづらくなるため、黒や赤など、はっきりした色を選ぶのがおすすめです。

③シニア・高齢者というキーワードを使い過ぎない

たとえシニア向けの商品だとしても、あえてシニア向けと表記しないことも、広告のテクニックの一つです。

65歳を超えたからといって、すべての方が自身のことを“シニア層”だと認識するわけではありません。また“シニア”や“高齢者”とよばれることを、快く思わない方もいらっしゃいます。

そのため、広告に“シニア向け”といった文言を記載しても、ターゲットに響かないケースがあり得るわけです。

5.まとめ

この記事では、シニア向け広告について、以下を解説しました。

• シニア層の市場規模と動向
• シニア向け広告とは
• シニア向けの広告媒体
• シニア向け広告を出稿する際のポイント

広告を出稿する際は、ターゲットの行動や思考に即した広告媒体を使用する必要があります。65歳以上を対象としたシニア向け広告を出稿する場合、テレビやラジオなどのなじみ深いメディアはもちろんですが、近年ではインターネット上の広告も効果を示しています。

少子高齢化が進むにつれて、シニア市場は拡大を続けており、シニア向け広告の重要性は今後も高まるはずです。

文化放送では、全国のメディアネットワークを用いたラジオ広告や、デジタルプロモーションを提供しております。シニア向け広告に関心のある事業者さまは、ぜひお問い合わせください。

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